今回はサイトの運用者が知っておきたい【cookie】問題について解説していきたいと思います。
cookieとは
cookieとは、WEBサイトに訪れたユーザーの情報を記録するファイルの事です。
サイトに訪れたユーザーが、快適にサイトを使用するために用意されており
『会員登録を終えたサイトを開くと、会員様の画面が自動表示される』
『以前申し込みをした商品に近い商品をお勧めしてくれる』
など、ユーザーにあったサイト作りには欠かせないものとなっております。
仕組みとしてはサイトへのアクセスの際、WEBサーバーから発行されブラウザにデータが保存されます。ユーザーごとにIDが発行されるので、ユーザーの特定や、広告のターゲティングなどの施策に役立てることができるのです。
cookieは利用するシーンにより扱う種類が異なりますので次で解説していきます。
サードパーティークッキーとファーストクッキー
cookieの種類は3種類あります。
・ファーストパーティcookie自社サイト内で収集したデータ。
・セカンドパーティcookie他社が収集したデータ。
・サードパーティcookie自社以外のサイトから収集した顧客に関するデータ。
となります。広告の運用の際に使用するデータとして活用されるのは、ファーストパーティークッキーとサードパーティークッキーです。
cookieが使用される例として、
・サイトにユーザーが訪れる【ファーストパーティーcookie】が発行されデータが収集される。
・広告の作成をしYoutube に広告を配信する【サードパーティーcookieが発行されデータが収集される】
発行される場所によって扱うcookieが異なるのですが、近年サイトの個人情報の取り扱いの規制が厳しくなってきており、サードパーティーcookieが廃止の予定をしています。Google広告の効果測定やリマーケティングの配信はサードパーティーcookieを活用しているので配信時の影響が懸念されているという状態です。
広告の運用における影響
サードパーティーcookie廃止による広告の影響は下記の通りです。
1.コンバージョントラッキングの計測について
広告が配信され成果が出ているか(コンバージョンの獲得)の確認に、サードパーティーcookieが使用されていることがあります。
例としてアフィリエイトなどの最終的にコンバージョンをするページが別のドメインにあるケースなどは、リンクからサイトに遷移する際にサードパーティーcookieを使用し流入元の経路の確認をしています。
また広告の貢献度を図るアトリビューションモデルに関しても、サードパーティーcookieを利用しています。
＊アトリビューションモデルとは、キャンペーンや広告、キーワードの貢献度を振りふてる概念(システム)の事です。
アトリビューションモデルは広告の成果を適正に判断する際に使用します。例えばYoutube広告を使用し商品を認知してもらい、その後検索広告で自社サイトに訪問しコンバージョンをした場合、商品を知ったきっかけになった、Youtube にコンバージョンのカウントを(貢献度)を0.5件、検索広告にコンバージョンのカウント(貢献度)を0.5件と評価を適正に行うことが可能になります。アトリビューションモデルは広告の最適化に役立つ機能ですが、サードパーティーcookieが廃止になると上記の用なケースは計測ができなくなるので、コンバージョンの計測の精度が悪くなる懸念があります。
2.リターゲティング広告
サイトに訪問歴のあるユーザーは、商品をしっていただいているので申し込みの見込みの高いユーザー層です。コンバージョンの獲得がある程度確保できるようになれば再訪問を促す際に活用すべき配信方法ですが、リマーケティング広告に関しても、配信リストのデータにサードパーティーcookieを使用しているので、配信に規制がかかっていき精度が落ちていく懸念があります。
規制による影響について
サイトのプライバシーに関しては、IT化が進めば進むほど規制がきびしくなっています。Googleが2019年に行った市場の調査によると
(2019年に行ったサードパーティcookieとメディア収益に関する調査)
サードパーティーcookie廃止にによる影響は、広告収益の52％ほどが影響されると報告されています。
しかしcookieに関して規制が厳しくなっているが、使用は禁止されていないのが実際の所です。サードパーティーcookieに関してはGoogleは廃止の予定を2023年末までにとしていますが、ファーストパーティーcookie(自社データ)に関しては、廃止の予定はありません。規制が入るまでに置き換えの技術の開発も進んでいくかと思われますので、情報をいち早く取り入れることが重要だと思います。
サイト運用者が対応すべきこと
ではサイト運用者が対応すべき点について、述べたいと思います。
先述の通り、
Q＆A
